うつ病 病院

病院に行かなくてもうつ病は治すことが出来きます

うつ病はストレスなどが蓄積して少しづつ体調などに影響を及ぼしていく病気です。考え方がマイナスになり塞ぎがちになっていても自覚症状がない方も多く、放置して悪化させてしまう方も多くいます。

そして異変に気が付き病院に行ったとしても、まずは簡単なカウンセリングと気持ちを和らげたり落ち着けたりする薬をくれるだけです。うつ病には特効薬はないので、この薬を飲んでも一時的に楽になるだけで、病気自体が良くなるわけではありません。

しかもうつ病の方は人に知られたくないと感じていたり、人に会いたくない、外出したくないと感じることが多いので、病院に継続的に通院することが難しく、途中で通院を辞めてしまうことも珍しくありません。

ではうつ病になるともうどうしようもないのかというと、そんなことはありません。まずは原因を考えてそれを取り除くことから始めてみましょう。ストレスになっている原因を取り除くことが出来れば、症状は良い方向に向かっていくます。

当サイトではご自宅でも出来るうつ病の改善方法を紹介しています。自分のペースで焦らずやっていける改善方法なので、通院を難しく感じている人でもちゃんと続けていけるはずです。

本気で悩んでいる方にこそして欲しい改善方法なので、今まさに悩んでいる方は是非試してみてください。今抱えているあなたの不安もきっと軽くしてくれるはずです。

うつ病の症状が進んで、病院に入院する必要があるのはどんな時か

うつ病は現代社会に蔓延していると言得る心の病です。この病の厄介な点は患者となる人の多くが、まじめで、責任感が強く几帳面な人だということです。

このような人の場合、社会生活において受けたストレスのせいで、現在の環境に適応できなくなった場合、焦燥感をつのらせてさらに大きなストレスを背負うことになります。

しかし、先にあげたような責任感の強い人なら、自分がうつ病であることをなかなか認めようとしないことが多いはずです。

うつ病の場合早い時期の休養が必要なのは言うまでもないことですが、この責任感の強い人はなかなかそれが出来ません。症状がかなり悪化しても医師の診断を受けることを嫌がるケースも多く考えられます。

このような場合、家族も軽く考えているうちに実は自殺の危険性あるような重い状態にまで、至っている可能性もあります。このような状態になるまでに、受診することが必要です。

医師による診断を受けることが出来たとして、今後の療養をどのような形で行うかについて考えなければなりません。ごく軽い状態ならば、今までどおりの生活を続けるほうが本人の焦りをつのらせない意味でも良い結果が期待できることも考えられます。

またそれ以上重い場合にはやはり休養が必要となりますが、そこで入院が必要かどうかについても考えなければならなくなります。

最初に受診した時点で、自殺の危険があるほどの重い症状であるかどうかが判定され、もし危険な状態ならば、入院して治療を受けることが必要となります。

もし、自殺の危険が無いのであれば自宅において休養するほうが効果が上がりやすいことも考えられます。入院などという状況に置かれることで患者の焦燥感がさらにつのることもありえます。

むしろ病人扱いは避けて、ゆっくりした休養が取れる環境を作るのがよりよい結果をもたらすことも考えられるでしょう。

気分障害で就労ができなくなったとき、傷病手当金を受給する方法

うつ病の患者は現代社会ではいたるところに拡がって、ていることが知られています。ス トレスが原因と考えられるうつ病の場合ともかく休養が必要です。このため、うつ病が原因で休職に追い込まれる人も少なくありません。

このような場合には収入の不安がついてまわるわけです。うつ病で休職に追い込まれた場合の公的な保証としてはまず労災保険が考えられます。でも、労災保険の給付を受けるにはうつ病になった原因が職場におけるストレスが原因であることが認定される必要があります。

これ以外に傷病手当金の支給を受けることが考えられます。ただし、これにもいくつかの条件があります。まず第一に協会健保、または、健康保険組合の健康保険の被保険者であることが必要です。

そのほか私病傷病により、就労できないことも要件となります。そして、就労できない期間が継続して3日以上あることが必要となります。また、医師による就労不能の証明が必要ですし、通院あるいは入院していることも必要です。

傷病手当金の支給額は次のとおりです。

手当の受給を受ける被保険者の、標準報酬日額の3分の2に就労不能日数をかけたものです。ただし最初の3日間は待機期間として傷病手当金は支給されません。

また傷病手当金の支給期間には限度があり、1年6ヶ月以上の支給は受けられません。

この支給期間についても注意しなければならない点があります。受給の原因になった病気が再発したとします。このとき再発と診断されたなら問題ありませんが、仮にこれが継続として診断された場合には、1年6ヶ月を超えては受給できないことになります。

それから、退職後に傷病保証金の支給を受けるのに必要な条件とは、退職した日において、被保険者期間が継続したかたちで1年以上あること、退職した時点で、この手当の支給を受けているか受給要件を満たしていること、退職後も就労不能の状態が継続していること、退職時において、手当金の支給が1年6ヵ月になっていないことです。

鬱病治療の柱の一つである認知行動療法。その内容と薬物療法との関連

気分障害などの治療法には、心理療法の他に薬物療法などがあります。この二つは今日では併用されることが多いと言えます。

心理療法の代表的なものに、認知行動療法というものがあります。これを、大まかに説明するなら、患者の気分をコントロールすることで、ゆがんだ認知を修正することで、気分障害などの症状を治療するやりかたです。

さらに細かくみてゆくと、心理療法の中に、行動療法と呼ばれるものと心理療法と言われるものがあります。

まず行動療法ですが、これは、恐怖症や、社会的抑止、自閉症などの患者に有効とされるてきたものです。これは深い弛緩状態を経験させる脱感作や、暴露法、自己主張訓練などの行動により治療をはかるものです。

また、認知療法と呼ばれるものもあります。人は自分の状態や、周囲の出来事を主観的に判断します。このときの思考の過程において、自然にわき起こってくる考えと、その人の心の底にある確信(たとえば人生観や、人間観などのようなもの)の二つのレベルから判断がなされます。

このような判断のもとになるものが周囲の状況に適応的でない場合、認知のゆがみが起こるわけです。このような場合に、患者の気分をコントロールしてこの認知のゆがみを修正してゆくことで、気分障害などの症状を治療していくやり方が認知療法というものです。

この認知療法と行動療法はお互いに密接な関係があります。そこで、これらの療法の総称として認知行動療法があるわけです。

この認知行動療法は、今日では多様性を増し、効果をあげて来ています。これは伝統的な心理療法と比べると難解な概念を必要とせず簡潔であると言われています。しかし、患者の気分をコントロールして、認知のゆがみを手精する手法は簡潔ではあっても簡単であるわけではないわけです。

心理療法は薬物療法とは併用されることが多いと述べましたが、心理療法の支持者の中には、心理療法が効果を上げていることを理由に、薬物療法の併用を疑問視する考えがあります。

これと反対に、薬物療法の支持者の側からは心理商法に頼って薬物療法をやめてしまうことへの危険性を指摘する意見がだされています。

気分障害の場合、その原因とされるものも特定されているわけではなく、その症状にもさまざまなものがありますので、医師の考えにもそれぞれ違いがあります。まず信頼できる医師をさがして、じっくり検討することが必要だと考えられます。